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 宿泊施設向けにITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)は、独自のAIを活用し、シェアによって「おトクで、スムーズ」な移動体験を提供する“スマートシャトル®”を展開する株式会社NearMe(本社:東京都中央区、代表取締役社長:髙原幸一郎、以下:「ニアミー」 )が提供するnearMe.Airportと提携を開始したことをお知らせします。本提携により、宿泊施設のアクセス案内の手間と送迎にかかる費用の削減及び、宿泊者の移動体験の満足度向上に貢献します。  ◼︎背景観光庁が発表した2023年1~3月の旅行・観光消費動向調査*によると、日本人の国内旅行消費額は、新型コロナウイルス流行前の2019年に比べ0.5%の増加、日本人国内延べ旅行者数は、前年に比べ55.2%増加と加速度的に増え続けています。さらに、日本政府観光局(JNTO)の発表によれば、2023年4月の訪日客数は194.9万人と200万人に迫る勢いで伸びており、今後も国内外の旅行者数の増加が見込まれます。 こうした旅行人口の増加に伴い、今後は更なる移動需要の高まりが予想されます。そこで、トリプラはニアミーが提供する空港送迎サービス「nearMe.Airport」と提携し、宿泊者に新たな移動手段の提案を行うことで、よりスムーズで満足度の高い宿泊体験の実現を目指します。 *参考:観光庁 「旅行・観光消費動向調査 2023年1-3月期(速報)」  ◼概要「nearMe.Airport」は、日本全国14空港に展開する空港送迎型の“スマートシャトル”です。宿泊施設は、「nearMe.Airport」を導入することで、空港から宿泊施設までのアクセス案内の手間を削減することができ、送迎にかかる人件費や車両費用の圧縮にも繋がります。また、宿泊者はタクシーよりも安価な定額料金で、重い荷物を気にせずシェアによるドアツードアの移動が可能となります。 <利用例>「nearMe.Airport」を導入すると宿泊予約完了時の予約完了画面と予約完了メールなどに「nearMe.Airport」のバナーを掲載。 ※予約・問い合わせ・決済などの全てをニアミーが対応。宿泊施設の対応は必要なく簡単に導入が可能。  <キャンペーン詳細>この連携に伴い、トリプラのサービスを利用する施設の宿泊者は、「nearMe.Airport」の利用が初回限定で1000円割引となるキャンペーンを実施。宿泊者は申し込み画面で、キャンペーンコード「tripla」を入力すると割引が受けられます。今後もこうしたキャンペーンを含む、よりお得な移動手段の提案を行うことで更なる付加価値向上を目指します。   ◼nearMe.Airport(ニアミー エアポート)とは独自のAIを活用した最適なルーティングで、空港と市内とをシェアによってドアツードアで結ぶ空港送迎型の“スマートシャトル”です。利用者数は2019年8月のサービス開始よりこれまで延べ40万以上。現在は、全国14の空港と、空港周辺の都市部で利用が可能です。対象エリアであれば、出発地となる自宅から空港、そして空港から最終目的地まで一気通貫でつながり、公共交通機関の乗り換えがなくストレスフリーな移動体験を提供しています。URL:https://app.nearme.jp/airport-shuttle/ ◼︎ tripla株式会社とはトリプラは、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供しています。2017年1月にAIチャットボット「tripla Bot」の提供を開始して以降、自社予約比率向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」、現地決済サービス「tripla Pay」とサービスを展開。2022年11月東京証券取引所グロース市場に上場。導入施設数は2,000施設を突破しています。今後も宿泊施設のサービス向上及び収益最大化を実現するワンストップサービスを目指しさらなる開発を進めてまいります。 ◼︎ tripla株式会社概要・会社名:tripla株式会社・本社所在地:東京都中央区新川1-22-13 新川I&Lビル6階・会社設立:2015年4月15日・資本金:6億8,841万円・代表取締役CEO:高橋 和久 ・代表取締役CTO:鳥生 格・URL:https://tripla.io/ ■株式会社NearMe概要会社名 :株式会社NearMe本社所在地 :東京都中央区日本橋富沢町9-4 THE E.A.S.T.日本橋富沢町会社設立:2017年7月18日資本金:1億円代表取締役社長 : 髙原幸一郎URL:https://nearme.jp/...

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宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)は、事業拡大に合わせブランドイメージの発信を強化すべくコーポレートロゴを変更致しました。   ◼︎ロゴ変更の背景トリプラは「イノベーションで顧客を感動させる」というミッションのもと、宿泊施設の収益を最大化するためのITソリューションを提供しています。2015年の創業以来、宿泊施設の方々の要望に応える形でサービスを展開し事業を拡大してきました。従来のロゴは、創業初期の中心サービスであったAIチャットボット(tripla Bot)を施したものをシンボルマークとしておりましたが、常に時代の変化に順応しサービスを重層化している現状と、海外展開を目指した今後の事業拡大を視野に入れ、デザインを刷新することに致しました。 ◼︎新ロゴについて  新しいロゴのデザインは、自由に羽ばたく鳥のようにスムーズな旅を支援し、宿泊業界において日本を代表する会社を目指すという思いを込め、「鶴」をイメージしています。従来のロゴのカラーであるピンクは、トリプラのカラーとして既に認知している宿泊施設の方も多いため、そのまま継承しました。 【使用開始時期】2023年5月1日(月)以降、順次使用してまいります。 この度のコーポレートロゴの刷新に伴い、今後一層の宿泊業界の課題を解決するサービスの拡張と日本国内外へのサービス展開を進めてまいります。 ■tripla株式会社概要トリプラは、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供しています。2017年1月にAIチャットボット「tripla Bot」の提供を開始して以降、自社予約比率向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」、現地決済サービス「tripla Pay」とサービスを展開。2022年11月東京証券取引所グロース市場に上場。導入施設数は2,000施設を突破しています。今後も宿泊施設のサービス向上及び収益最大化を実現するワンストップサービスを目指しさらなる開発を進めてまいります。 ...

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〜日本と台湾の実績をもとに、韓国の宿泊産業の発展に貢献〜 宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)は、3月29日に韓国支店を設立し、Alex Hwangを韓国支店の代表に任命することをお知らせします。 日本と台湾でサービス展開を進めてきた実績をもとに韓国の宿泊施設の課題解決を図り、更なるアジア市場の拡大を目指します。 ◼︎背景・目的 韓国政府は2027年までに外国人観光客3,000万人、観光収入300億ドル達成を目標値に、観光産業を「5大輸出産業」として定義すると発表しています。近年、Kカルチャーは世界的に人気を集めており、今後韓国は数多くの外国人が訪れる主要都市になるだろうと予測します。 一方で、韓国の宿泊施設も日本と同様に、高価なOTA手数料による収益の圧迫や人手不足の問題など様々な課題を抱えています。アナログで非効率な業務のデジタル化は急務であり、急成長する市場でいかに利益を拡大するかはコロナ過で低迷してきた宿泊施設の喫緊の課題となっています。 そこでトリプラは、これまで日本や台湾でサービスを展開してきた実績をもとに韓国支店を設立し、独自のIT技術で韓国の宿泊施設の課題を解決することで宿泊産業の発展に貢献します。 ・tripla 代表取締役CEO 高橋和久のコメント 近年、急成長している韓国の観光市場の中で、宿泊業界はまだまだデジタル化・効率化が進んでおらず発展可能性が高いと考えています。そうした韓国の宿泊施設に向けて、これまでに培ったノウハウや技術を提供するとともに、現地の方々の声を聞き、より市場にフィットしたサービス改善を行うことで、韓国の宿泊業界の売上と利益の改善を促進します。 また、この度の韓国進出を皮切りに、今後もアジア最大のホテルソリューション会社を目指しアジア諸国への市場拡大を加速させていく予定です。 ・tripla 韓国支店代表 Alex Hwangのコメント 旅行者の数が証明するように、日本と韓国は非常に密接につながっています。既に日本で実証されているトリプラの技術を韓国の市場にも取り入れることで、韓国の宿泊施設が抱える問題を解決し、コロナ禍で低迷してきた宿泊業界に活気を取り戻せたらと思っています。グローバルホテルチェーンだけでなく単館のホテルやローカルチェーンホテル、小規模の宿泊施設にもトリプラのサービスを展開することで、宿泊施設が主導権を持って運営とマーケティングを行える環境を構築していきたいです。 ・Alex Hwang プロフィール Agodaにて韓国ホテル事業のローンチを行った後、TripAdvisorの韓国宿泊事業総括、Tujiaの韓国支社長、OTA Insightの韓国総括を経験。その後、ONDAの取締役に就任。現在はトリプラで韓国代表およびグローバル事業総括を担当すると同時に、韓国最大のホスピタリティ産業マガジン「ホテル&レストラン」で社外取締役とHSMAI(Hospitality Sales and Marketing Association Int'l)韓国チャプターのボードメンバーを歴任している。 ■tripla株式会社概要 トリプラは、テクノロジーの力で宿泊施設の収益を最大化するため、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供しています。2017年1月にAIチャットボット「tripla Bot」の提供を開始して以降、自社予約比率向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」、現地決済サービス「tripla Pay」とサービスを展開。導入施設数は2,000施設を突破しました。 今後も『イノベーションで顧客を感動させる』をミッションに、さらなる開発を進め、宿泊施設のサービス向上及び収益最大化を実現するワンストップサービスを目指します。 <主なtriplaサービス導入実績>...

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〜お得な航空券付きプランの直販が実現し、手数料削減による収益改善が可能に〜 宿泊施設向けにITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)が提供する宿泊予約エンジン「tripla Book」は、株式会社ホワイト・ベアーファミリー(本社:大阪市北区、代表取締役:近藤 康生、以下「ホワイト・ベアーファミリー」)が提供するダイナミックパッケージと連携を開始したことをお知らせします。 本連携により、「tripla Book」を利用する宿泊施設は、公式サイトにて国内大手航空会社及びLCCの航空券付き宿泊プランの販売が可能となります。ツアー向け運賃を利用したお得なパッケージプランの販売を実現することで、これまでOTA(online travel agency)に逃がしていた顧客を取り込むことができ、OTAに支払う手数料の大幅な削減と自社予約比率向上が見込めます。 また、宿泊者は公式サイトのベストレートプランにお得な航空券を追加して購入することで、旅行代金を抑えることが可能です。 ◼︎概要 宿泊施設が長期化したコロナ禍からの回復を図る中で、飛行機を伴う旅行や出張需要も戻りつつある今、より収益を最大化するためには、いかにOTAを介さず自社公式サイトから予約を獲得するかが重要となります。 一方で、飛行機を伴う宿泊においては、パッケージツアー向けの運賃が航空券のみの運賃より安価に設定されていることが多く、公式サイトが航空券付きのパッケージツアーを販売できないことで、宿泊客を逃してしまうという課題がありました。 そこで、この度、宿泊予約エンジン「tripla Book」は、株式会社ホワイト・ベアーファミリーが運営するダイナミックパッケージとシステム連携を行い、国内大手航空会社やLCCのツアー向け運賃を公式サイト内にて宿泊料金とセットで販売することを可能にしました。この連携により、宿泊施設はOTAを介さず公式サイトにて安価な航空券付きパッケージプランの販売を行えることで、宿泊費の約8~25%程が必要とされるOTA手数料の削減に繋がり、収益改善が見込めます。また、航空券以外に現地のレンタカーも合わせて予約購入ができるなど、宿泊者にとってよりお得なプラン購入が実現することで、公式サイト経由の予約数増加も期待できます。 尚、ダイナミックパッケージ機能の追加に、オプション料金や月額固定費などは必要なく、「tripla Book」を利用している施設であれば、すぐに掲載開始が可能です。カード決済による手数料や送客手数料も不要のため、宿泊施設にとって収益性の高い機能となります。 <表示例> ◼︎ 宿泊予約エンジン 「tripla Book」 とは 宿泊施設の自社公式サイト向けの、SaaS型宿泊予約システムです。旅行者は最短4クリックで宿泊予約が完了する上、各種OTAとの料金比較を行った上で最安値が表示できる「メタサーチ機能」や、googleの検索結果に自社販売価格を掲載できる「googleホテル広告連携」など、宿泊施設の自社予約率を向上させるための機能が搭載されています。 また、宿泊施設の会員獲得を支援する「会員管理機能」、リピーターの利用を促進する「ポイントプログラム」、さらには組織単位で法人割引を適用した販売が可能になる「法人管理機能」も追加費用なしでご利用いただけます。 https://tripla.io/booking-engine/ <tripla Book導入先一例> リゾーツ琉球グループ、ダイワロイネットホテルズ、マイステイズホテルグループ、京急イーエックスインホテルグループ、ホテル雅叙園東京、金谷ホテルなど1,600 施設以上の宿泊施設に導入済み。 ■株式会社ホワイト・ベアーファミリーとは 大阪を本社に東京・札幌・沖縄に支店又は営業所を持ち、国内・海外旅行事業、不動産事業を展開。旅行事業においては、全日空・日本航空の発券認可代理店であり、国内ツアーの「しろくまツアー」、海外ツアーの「ハッピーホリデー」、ゴルフやダイビングの専門旅行、団体旅行サイトを展開しています。 https://www.wbf.co.jp...

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〜予約システム運用代行&アクションプラン作成で、人手不足を解消!収益最大化を実現〜 宿泊施設向けITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)は、自社で開発・提供するサービスの導入施設数が2,000施設を突破したことに伴い、宿泊施設の自社公式サイト及び予約サイト(OTA(Online Travel Agent)、以下「OTA」)からの集客最適化を推進するサービス「triplaサクセス」の提供を開始することをお知らせします。 低価格な予約システム運用代行とアクションプラン作成サービスの提供により、宿泊施設の収益最大化とリソース不足の解消に貢献します。 ◼︎開発背景 コロナ禍の影響を受け宿泊者数が激減した宿泊業界ですが、自社公式サイト経由の売上はコロナ禍以前に比べ増加傾向にあり、コロナ禍を経て、自社予約比率向上の重要性が問われています。 一方で、「運用に時間が割けず、販売経路がOTAに限られてしまう」、「IT担当者不足でWeb集客に取り組めない」、「コンサル費が高額で委託ができない」など、人材とリソース不足が原因で、システムの導入や運用が困難な施設が多いのも現状です。 そこで、トリプラでは、宿泊施設の自社公式サイト及びOTAからの集客最適化を推進するサービス 「triplaサクセス」 の提供を開始しました。これまで宿泊業界に特化したサービスを提供してきた経験と知識を基に、予約システムの運用代行やデータに基づいたアクションプランの作成を行うことで、低価格でより効率的なWeb集客を実現します。 予約システムの導入や運用に必要な労力をトリプラが補うことで、人手不足を解消するだけでなく、web販売設定に費やす時間を削減し、レベニューマネジメント業務や顧客サービス向上への取り組みに専念することが可能となります。 ◼triplaサクセス概要 「tripla サクセス」は、月額固定料金で、運用代行からアクションプランの作成までを実行する、宿泊施設向けの集客支援サービスです。 <特徴> ・手数料率を抑えられる公式サイト経由の予約率増加のための施策を随時実施。 ・公式サイトで充足できない集客分をOTAで補う実務を最適化。 ・国内主要OTAに限らず、海外OTAも含めた販売経路の拡大を行い機会損失の防止、売上の最大化。 ・予約エンジン機能・価格・在庫といった重要項目のPDCAサイクルの構築。 <料金> 月額30,000円 / 施設 ※初期費用無し ■tripla株式会社概要 トリプラは、テクノロジーの力で宿泊施設の収益を最大化するため、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供しています。2017年1月にAIチャットボット「tripla Bot」の提供を開始して以降、自社予約比率の向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」、現地決済サービス「tripla Pay」とサービスを展開。導入施設数は2,000施設を突破しました。 今後も『イノベーションで顧客を感動させる』をミッションに、さらなる開発を進め、宿泊施設のサービス向上及び収益最大化を実現するワンストップサービスを目指します。 <主なtriplaサービス導入実績>...

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〜クリスマスケーキやお節も!宿泊施設が提供する商品がチャットで販売可能に〜 AI開発と旅行業界向けITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格)が開発・提供する多言語AIチャットボットサービス「tripla Bot」にてクレジットカード決済が可能になったことをお知らせします。 この機能追加により、ページ移動なくチャットボット上で商品選択から支払いまでを一貫して行えることで、宿泊施設の顧客サービス向上と、宿泊施設が提供する商品やオプションサービスの販売機会拡大に貢献します。 ◼︎概要 この度、tripla Botに既に搭載されているカスタムボット機能に、クレジットカード決済プロセスを任意で設定できるようになりました。これにより、イベント予約や商品注文など、様々な決済フローをチャットで実現可能になり、EC機能が無いホームページにおいても、tripla Botを導入するだけで、追加料金を支払うこと無くEC機能がご利用いただけるようになります。 クリスマスケーキやおせち料理の予約販売を行う宿泊施設も増える中、商品の予約受付から販売までの一連の流れがチャットボット上で完了し、より「素早く」「簡単に」商品購入が行えることで、利用者数の増加が期待できます。 また、レイトチェックインやケーキ・ワインの手配などチャットボットへの問い合わせが多いオプションサービスに関しては、購入までスムーズに誘導ができるため販売機会の拡大にも繋がります。 ◼利用方法 <宿泊施設のボット作成の流れ> 宿泊施設は管理画面より手順に従いボットを作成します。汎用性の高いサンプルの用意もあり、必要に応じてカスタマイズするだけでより簡単にボットを利用することが可能になります。 <顧客の商品購入の流れ> ■tripla Bot(旧:tripla AIチャットボット)とは tripla Botはホテルを中心とする旅行業界で、お客様からの問い合わせへの対応と同時に宿泊予約の完了が可能となる多言語AIサービスとして、成長を遂げてきました。AI機械学習の知見を生かしたうえで、今では全ての業種に対して機械学習付きのAIを提供しています。更に、tripla提供のWebhookを活用することでデータベース間連携も可能です。 <特徴> ・自社開発のAIエンジン:お客様に最先端のテクノロジーを活用してサービスを提供できます。AI機械学習は多言語で対応。 ・FAQ準備不要:triplaが初期設定に加えて日々のFAQメンテナンス及びAI機械学習業務を提供。非常に簡単にスタートできます。 ・オペレーター対応:AIがお客様からの質問に回答できない時に、オペレーターへ即時転送。オペレーターはtripla CMSからチャット回答。 ・多言語対応:標準で5言語に対応 (英語、簡体字中国語、繁体字中国語、日本語、韓国語)。言語の追加も可能。 ・宿泊予約連携:各種サイトコントローラーと連携し、チャット内で予約を完結。自社予約比率向上にも貢献。 ・データ連携:Webhook機能を備え、企業のあらゆるデータと連携が可能。商品在庫の確認・予約受付・個人認証を行った上でのパーソナライズ情報の提供なども可能。...

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宿泊施設向けにDXソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格)は、本日2022年11月25日、東京証券取引所グロース市場に上場いたしました。ここに謹んでご報告申し上げますとともに、創業以来支えてくださったすべてのステークホルダーの皆様のご支援、ご高配に心より御礼申し上げます。 当社は、「イノベーションで顧客を感動させる」というミッションのもと、宿泊施設向けにクラウド型の公式予約システム「tripla Book」を中心に、売上・利益の改善や顧客満足度向上へと導くDXソリューションを展開してまいりました。 今後も、ホスピタリティ産業のゲームチェンジャーとして、宿泊施設と寄り添い、共に成長しながら、さらなる事業拡大と企業価値の向上に努めてまいります。引き続き変わらぬご支援を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 なお、新規上場に関する詳細につきましては、日本取引所グループのウェブサイト「新規上場会社情報」をご確認ください。 ■⽇本取引所グループ「新規上場会社情報」ウェブサイト https://www.jpx.co.jp/listing/stocks/new/ 当社のIR情報に関しては、IRページよりご確認ください。 ■tripla株式会社 IRページ https://tripla.io/ir/ 【tripla株式会社 概要】 tripla(トリプラ)は、テクノロジーの力で宿泊施設の収益を最大化するため、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供。 自社予約比率の向上と会員獲得を支援する予約エンジン「tripla Book」、問い合わせ対応と集客が可能なAIチャットボット「tripla Bot」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」、現地決済サービス「tripla Pay」とサービスを展開中。 『イノベーションで顧客を感動させる』をミッションに、今後もさらなる開発を進め、宿泊施設のサービス向上及び収益最大化を実現するワンストップサービスを目指す。 ・本社所在地:東京都中央区新川1-22-13 新川I&Lビル6階 ・会社設立:2015年4月15日 ・資本金:6億3,163万円 ・代表取締役CEO:高橋 和久 ・代表取締役CTO:鳥生 格 ・URL:https://tripla.io/  ...

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〜メタサーチから公式サイトへ流入を促進し、宿泊施設のD2Cを支援〜AI開発と旅行業界向けITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)が提供するSaaS 型宿泊予約エンジン「tripla Book(旧:triplaホテルブッキング)」は、2022年7月より、株式会社カカクコム(本社:東京都渋谷区 代表取締役社長:畑 彰之介)が運営する旅行のクチコミと比較サイト「フォートラベル」と、システム連携することをお知らせします。本連携により、「tripla Book」を利用する宿泊施設は、公式プランの料金ならびに空室状況を、「フォートラベル」宿泊比較検索上に掲載することが可能となり、メタサーチから公式サイトへの流入を促進し、宿泊施設のD2Cを強力にサポートします。「フォートラベル」利用者の利便性向上と、宿泊施設のロイヤリティ強化が期待できます。  ◼背景オンライン宿泊予約市場において、旅行者はOTA(online travel agency)の販売価格を一覧表示して比較できるメタサーチ(フォートラベルの他、トリップアドバイザー・トラベルコ・travel.jp・トリバゴなど)を利用するケースが増えています。また、今年4月のGoogle travelの無料化を始め、宿公式サイトからの予約を後押しする動きも出てきました。宿泊施設が収益を最大化するには、OTAを介さないD2C(direct to consumer:公式サイトでの直接販売)による自社予約の向上が鍵であり、メタサーチで公式販売価格をアピールし、旅行者を自社サイトに誘導する仕掛けが必要です。利用者はメタサーチ上で各社OTAのプラン価格情報と同時に、宿公式のプラン価格、空室情報を比較検討し、そのまま予約サイトへスムーズに移行できることで、ストレス軽減が期待できます。宿泊施設は、自社サイトからの予約が増えることで収益最大化を図るとともに、OTA経由では取得できない宿泊客の情報を知ることができ、顧客サービスの向上につながります。 ■概要株式会社カカクコムが運営する旅行のクチコミと比較サイト「フォートラベル」には、国内ホテルのメタサーチ機能があり、国内外OTA(online travel agency)の料金・空室状況を一括で検索比較できるサービスを提供しています。この度のシステム連携により、メタサーチ連携にお申込みをいただいた施設様は順次「フォートラベル」に、自社販売している宿公式プランの料金や空室情報の掲載が可能となります。利用者は「フォートラベル」で、目的の場所や日時を指定して検索することにより、宿泊施設の公式プランと最適な宿泊料金を知ることができ、ワンクリックで移動できる公式サイトにてスムーズに予約を行うことができます。 「tripla Book」には、OTA価格を取得し自社販売価格を安く設定する「ベストレート機能」※が標準搭載されており、自社販売価格を常に最安値でメタサーチに表示することが可能です。また、「ベストレート機能」では、宿泊施設が実施するキャンペーン価格の掲載も可能で、利用者により魅力的な選択肢を提示できるメリットもあります。尚、トリプラの「メタサーチ機能」では、システム連携作業ならびに月次運用をトリプラが担当するため、宿泊施設の作業負担を最小限に抑えながら自社Webサイトへの流入促進が可能です。 ※「tripla Book」のベストレート機能では、じゃらん、楽天トラベル、Agoda、Booking.com、Expediaの5社との料金比較に対応 ■今後の展望「tripla Book」は、自社予約と会員の獲得ならびにCRM強化に強みを持っており、今後、他メタサーチとの連携も予定しています。 トリプラは、今後もお客様の声をよく聞き、市場にフィットするサービスを継続的に開発する「マーケットイン」の理念に則り、SaaS型サービスならではのスピード感で新機能リリースや機能改修を重ねてまいります。宿泊予約までのスムーズな顧客体験の実現と、収益性の高い直販予約の増加をサポートすることで、ホテル産業の活性化に貢献します。 ■tripla Book 概要 https://tripla.io/booking-engine/宿泊施設の自社公式ホームページ向けの、SaaS型宿泊予約システムです。旅行者は最短4クリックで宿泊予約が完了する上、各種OTAとの料金比較を行った上で最安値が表示できる「メタサーチ機能」や、googleの検索結果に自社販売価格を掲載できる「googleホテル広告連携」など、宿泊施設の自社予約率を向上させるための機能が搭載されています。また、宿泊施設の会員獲得を支援する「会員管理機能」、リピーターの利用を促進する「ポイントプログラム」、さらには組織単位で法人割引を適用した販売が可能になる「法人管理機能」も追加費用なしでご利用いただけます。<導入先一例>パレスホテル東京、ダイワロイネットホテルズ、マイステイズ、京急イーエックスイン、金谷ホテルなど2年間で1,000 施設以上のホテルおよび旅館に導入済み ■フォートラベル概要 https://4travel.jp/国内外の旅行先に関するクチコミや旅行記(ブログ形式の旅行記録)のほか、ツアー・ホテル・航空券・レンタカーなどの一括検索・比較サービス、また海外用Wi-Fiルーターのレンタルサービスなどを提供する旅行のクチコミと比較サイトです。海外 190以上の国と地域、国内47都道府県の「旅行ガイド」や、国内、海外の宿泊施設やツアー・航空券などの主な予約サイトを一括で比較検索できるコンテンツがあります。 ...

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〜対象企業100万社の中から、上位500社にランクイン〜 AI開発と旅行業界向けITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)は、Financial Times社(英)とStatista社(独)が共同で実施した、アジア太平洋地域における急成長企業ランキングトップ500社を選出する「FT ranking: High-Growth Companies Asia-Pacific 2022(アジア太平洋地域における急成長企業ランキング2022)」にランクインしましたことをお知らせします。  ◼︎「FT ranking: High-Growth Companies Asia-Pacific 2022」 概要FT ranking: High-Growth Companies Asia-Pacific 2022(アジア太平洋地域における急成長企業ランキング2022)は、英国の経済紙Financial Times社と、ドイツの統計調査データを提供するStatista社が共同で実施し、アジア太平洋の14か国と地域(オーストラリア、香港、インド、インドネシア、日本、マカオ、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、シンガポール、韓国、台湾、タイ、ベトナム)に本社がある100万社以上の企業を対象として、2017年から2020年の収益成長率を元に、高い成長を遂げた上位500社をランキング化したものです。▼Asia-Pacific High-Growth Companies 2022ランキング詳細は以下をご覧下さい。https://www.ft.com/high-growth-asia-pacific-ranking-2022  ◼tripla株式会社についてtriplaは、テクノロジーの力で宿泊施設の収益を最大化するため、宿泊業界に特化したSaaS型のサービスを提供しています。問い合わせ対応と集客が可能な「tripla Bot(旧:tripla AI チャットボット)」、自社予約率の向上と会員獲得を支援する「tripla Book(旧:triplaホテルブッキング)」、宿泊施設に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービス「tripla Connect」とサービスを展開してきました。今後もさらなる開発を進め、宿泊施設のサービス向上及び収益最大化を実現するワンストップサービスを目指してまいります。  【tripla Book 概要】 https://tripla.io/booking-engine/宿泊施設の自社公式ホームページ向けの、SaaS型宿泊予約システムです。旅行者は最短4クリックで宿泊予約が完了する上、各種OTAとの料金比較を行った上で最安値が表示できる「メタサーチ機能」や、googleの検索結果に自社販売価格を掲載できる「googleホテル広告連携」など、宿泊施設の自社予約率を向上させるための機能が搭載されています。また、宿泊施設の会員獲得を支援する「会員管理機能」、リピーターの利用を促進する「ポイントプログラム」、さらには組織単位で法人割引を適用した販売が可能になる「法人管理機能」も追加費用なしでご利用いただけます。<導入先一例>パレスホテル東京、ダイワロイネットホテルズ、マイステイズ、京急イーエックスイン、金谷ホテルなど2年間で1,000 施設以上のホテルおよび旅館に導入済み  【tripla Bot 概要】 https://tripla.io/ai-chatbot/「tripla Bot」はホテルを中心とする旅行業界で、宿泊施設の公式ホームページ上でお客様からの問い合わせへの対応と同時に宿泊予約の完了が可能となる多言語AIサービスとして、成長を遂げてきました。AI機械学習の知見を生かしたうえで、今では全ての業種に対して機械学習付きのAIを提供しています。更に、tripla提供のWebhookを活用することでデータベース間連携も可能です。<特徴>・自社開発のAIエンジン(AI機械学習も多言語で対応)・FAQ準備不要・オペレーター対応(AIがお客様からの質問に回答できない時に、オペレーターへ即時転送)・標準で5言語に対応 (英語、簡体字中国語、繁体字中国語、日本語、韓国語)・Webhook機能を備え、企業のあらゆるデータと連携可能  【tripla Connect 概要】 https://tripla.io/connect/低価格で汎用性のある、宿泊業界に特化したCRM・マーケティング オートメーションサービスです。顧客データの有効活用でマーケティング施策の最適化が可能になります。宿泊施設のウェブサイトに訪れた顧客の行動履歴や宿泊予約、顧客ごとのプロファイルなどのデータを総合的に管理することにより、顧客を適切なセグメント分けし、セグメント毎に、メール送付などのマーケティング施策を実施できます。また、その効果もダッシュボード上で視覚的に確認でき、セグメントの改善や施策の改善を簡単に行うことができます。汎用のCRMでは様々なカスタマイズやより複雑な機能がありますが、tripla Connectは、triplaがこれまで宿泊業界に特化したサービスを提供してきた経験と豊富な知識から宿泊業界に特化した製品として使い易く、直ぐに効果が実感できるサービスとなっています。...

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〜初期費用・固定費用無料でより安価の決済手数料を実現〜AI開発と旅行業界向けITソリューションを展開するtripla株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役CEO 高橋 和久、代表取締役CTO 鳥生 格、以下「トリプラ」)は、宿泊業界向けの現地決済サービス「tripla Pay」の提供を、2022年5月19日より開始することをお知らせします。「tripla Pay」では、初期費用・月額固定費用を無料とし、決済手数料をより安価で提供することで、コロナ禍で苦境に立つ宿泊業界の利益向上と顧客サービス向上に貢献します。◼︎開発背景新型コロナウイルス感染症が引き続き拡大する中、Go Toトラベル事業の再開目途も立たず、ホテル業界が売上を伸長させることは大変困難な状況です。帝国データバンクが実施した「2021年の旅館・ホテル経営の動向調査」によると、2020年度の旅館・ホテル業者の収入高は、コロナ前の5.1兆円から2.9兆円へと大幅に減少、最終赤字も6,028億円と膨れ上がりました。宿泊業界の売上・利益の改善は喫緊の課題となっています。また、他人のクレジットカードを不正に利用する犯罪も近年増加しており、店舗利用時に従業員が顧客のカード情報を盗撮・不正利用する等の事件は抑止するのが難しく、社会課題にもなっています。トリプラでは、これらの課題解決のために、宿泊者がクレジットカードの提示を必要とせず、宿泊施設が無料で簡単に導入でき、コスト削減可能な現地決済サービス「tripla Pay」を開発いたしました。◼サービス概要・特徴<特徴>-  売上の50%以上を占める現地クレジットカード払いの決済手数料を安価で提供-  初期導入費用・月額固定費用すべて無料-  非接触型決済を実現<導入によるメリット>【ホテル業界】業界平均3.5%とされる現地クレジットカード払いの決済手数料をより安価で提供するため、大幅な利益改善が見込めます。1泊1万円×100室のビジネスホテルや、1室5万円×20室の旅館が導入した場合、月々約20万円程度(*1)の利益改善に繋がります。また、 非接触決済のため、コロナ禍においても安心・安全を重視した対応が可能になります。 ※1)稼働率50%、現地クレジットカード決済比率80%とした時の差額を算出。[宿泊顧客]クレジットカード情報をホテルスタッフに提示することなく決済を完了させることができるため、不正利用などの犯罪リスクを未然に防止できます。また、QRコードを読み取ることで宿泊中の決済も可能なため、チェックアウト時の手続き時間短縮にも繋がります。<利用方法>◼tripla株式会社 代表取締役CEO高橋のコメント弊社が提供する宿泊予約システム「tripla Book (旧:triplaホテルブッキング)」においても、宿泊予約の事前決済の割合は20%弱であり、自社サイト・OTA・電話など予約経路に関わらず、多くの宿泊者が現地決済を選択しています。これまで現地決済におけるクレジットカード払いの手数料は3.5%以上が一般的と負担が大きく、小規模施設では決済端末等の初期費用も重荷になっていました。この度、「tripla Pay」では、宿泊施設がクレジットカード決済を手軽に導入でき、かつコストを大幅に削減できるサービスを提供することに成功しました。これにより、宿泊業界全体の利益向上にも貢献できると考えています。◼︎今後の展望今後さらなる開発を進め、宿泊施設のサービス向上及び収益最大化を実現するワンストップサービスを目指してまいります。市場の声を把握し、顧客志向を追求した宿泊業界のDXを促進することで、宿泊産業の活性化に貢献します。...

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