宿泊施設の収益改善に取り組む際、「レベニューマネジメントシステムを導入すべきか」「自社の規模や体制に合う製品はどれか」という判断は、決裁者・選定担当者にとって難しいテーマです。製品ごとに得意領域が異なり、施設の業態・客室規模・現在の運用体制によって最適解が変わるためです。

この記事では、自社がレベニューマネジメントシステムを導入すべきかを判断できるよう、導入が向いている宿泊施設の特徴を課題・規模・運用体制別に整理します。あわせて、レベニューマネジメントシステムを導入する前にデータの可視化を優先した方がよいケースや、導入後の効果を検証する方法についても解説します。 この記事では、レベニューマネジメントシステムの選び方を、導入目的の明確化・必要機能の見極め・施設との相性と費用対効果・比較手順という4つの観点から整理します。あわせて、収益管理の前提となる自社予約（直予約）の獲得やデータ可視化を支えるtripla Book（予約エンジン）やtripla Analytics（データ分析ダッシュボード）など、triplaが提供する周辺サービスの役割も、事実に基づいて解説します。

レベニューマネジメントシステムの選び方

レベニューマネジメントシステム選びの第一歩は、導入目的を明確にすることです。レベニューマネジメントシステム（RMS：Revenue Management System）とは、客室の需要予測をもとに料金・在庫配分を最適化し、RevPAR（Revenue Per Available Room：販売可能客室1室あたりの収益）などの収益指標の最大化を支援するシステムです。目的が曖昧なまま製品を比較すると、機能の多寡だけで判断してしまい、自社に合わない選定につながります。

レベニューマネジメントシステムの選び方は「何を解決したいのか」を言語化することから始まります。

レベニューマネジメントシステムが必要な施設の特徴を把握

レベニューマネジメントシステムが特に効果を発揮しやすいのは、需要変動が大きく、料金調整の頻度が高い施設です。以下のような特徴を持つ施設は、導入検討の優先度が高いと考えられます。

レベニューマネジメントシステムの導入優先度が高い施設の特徴

• 季節・曜日・イベントによって需要が大きく変動する
• 客室タイプ・プランが多く、手作業での料金管理が複雑化している
• 複数のOTA（Online Travel Agency：インターネット上の旅行予約サイト）で販売しており、料金・在庫の整合性維持に手間がかかっている
• 担当者の経験や勘に依存した料金設定になっており、属人化している
• インバウンド需要の増減が読みにくく、価格改定のタイミングを逃しやすい

レベニューマネジメントシステムで解決したい課題を整理

導入目的を明確にするには、現状の課題を具体的に整理することが有効です。課題の言語化は、後の機能比較と費用対効果の試算の基準になります。

なお、OTA手数料の削減や自社予約比率の向上を主目的とする場合は、レベニューマネジメントシステム単体ではなく、公式サイトの予約導線を強化するtripla Book（予約エンジン：宿泊施設の公式サイトに設置し自社予約比率の向上を支援するSaaS型の予約システム）のような直予約強化ツールも合わせて検討することが有効です。

レベニューマネジメントシステムより先にデータ可視化を優先した方がよいケース 手作業運用とシステム運用の違い

料金設定に課題があっても、すべての施設がすぐにレベニューマネジメントシステムを導入すべきとは限りません。現状の予約状況や販売実績を把握できていない場合は、まずデータを可視化し、どこで機会損失が発生しているのかを確認する必要があります。 料金・在庫管理を手作業で行う運用と、システムを用いた運用では、対応できる範囲とスピードに差が生じます。以下の違いを理解したうえで、自社の運用がどちらに近いかを把握することが選定の前提になります。

データ可視化を先に検討した方がよい施設の特徴

• RevPAR・ADR・OCCなどの指標を継続的に確認できていない
• 料金変更の前後で売上や稼働率がどう変化したかを検証できていない
• 競合施設と比べて自社の販売価格が高いのか安いのか把握できていない
• 複数施設で集計方法や指標の定義が統一されていない

tripla Analyticsでは、PMSデータを統合した各種指標の可視化に加え、レート・競合価格チェッカーを利用して、自社価格とOTA価格の比較や、自社と競合施設（最大5施設）のOTA販売価格を時系列で比較・分析できます。こうしたデータを確認してからレベニューマネジメントシステムを比較することで、自社に必要な機能を判断しやすくなります。競合価格の把握については、triplaが提供するtripla Analytics（データ分析ダッシュボード／レート・競合価格チェッカー）のレート・競合価格チェッカー機能で、自社価格とOTA価格の比較、および自社と競合施設（最大5施設）のOTA販売価格を時系列で比較・分析できます。対応OTAはじゃらん・楽天トラベル・Booking.com・Agodaの4社です。

レベニューマネジメントシステムを選ぶ際の必要機能の見極め方

レベニューマネジメントシステムの選び方において、必要機能の見極めは中核となる工程です。ここでの必要機能とは、需要予測・料金最適化・実績分析・システム連携といった、収益管理を実行するうえで欠かせない機能群を指します。自社の課題に対応する機能が備わっているかを、製品横断で同一基準で確認することが重要です。

機能の多さではなく、自社課題に直結する機能が実装されているかで判断することが選び方の要点です。

需要予測と料金最適化の精度を確認

需要予測（過去実績や市場動向から将来の予約需要を推定する機能）と料金最適化（需要に応じて客室単価を自動・半自動で調整する機能）は、レベニューマネジメントシステムの根幹です。ダイナミックプライシング（需要に応じて価格を変動させる仕組み）を採用するかどうかも、この段階で検討します。確認すべき観点は次のとおりです。

需要予測・料金最適化で確認すべき観点

• 予測に用いるデータの範囲（自社実績・競合価格・イベント情報など）
• 価格の自動反映が可能か、または担当者の承認を挟む半自動か
• 客室タイプ・プラン単位での料金設定に対応しているか
• OTAへの価格反映までの連携経路が明確か

レベニューマネジメントシステム導入前後の効果を検証できるか確認予約状況や販売実績を分析できるか確認

レベニューマネジメントシステムを導入する際は、料金変更を自動化できるかだけでなく、その結果として収益が改善したかを検証できる環境も必要です。導入前の数値を把握していなければ、導入後にどの程度の効果があったのかを正しく評価できません。<料金最適化の判断には、予約状況・販売実績を可視化する分析機能が不可欠です。RevPAR・ADR（Average Daily Rate：平均客室単価）・OCC（客室稼働率）などの経営指標を継続的に把握できるかを確認します。

tripla Analyticsのカスタマイズダッシュボードでは、PMS（Property Management System：宿泊管理システム）のデータを統合し、以下の指標をオーダーメイドで可視化できます。triplaのtripla Analyticsのカスタマイズダッシュボードでは、PMS（Property Management System：宿泊管理システム）のデータを統合し、以下の指標をオーダーメイドで可視化できます。

tripla Analyticsのカスタマイズダッシュボードで可視化できる主な指標

• RevPAR、ADR、OCC（客室稼働率）、G-OCC（定員稼働率）
• 自社予約比率、インバウンド比率
• ブッキングカーブ、予約リードタイム、キャンセル率
• 事前決済率、平均滞在日数、平均グループサイズ
• RFM分析

これらの指標を導入前後で比較することで、料金変更によって客室単価や稼働率が改善したか、収益向上につながったかを継続的に検証できます。

また、tripla Bookの予約実績ダッシュボードでは、予約数・金額・泊数、予約CVR、ADR、平均滞在期間、リードタイム、事前決済比率、キャンセル率、会員と非会員の比較などを自動で可視化できます。

PMSやサイトコントローラーと連携できるか確認

レベニューマネジメントシステムは単体では完結せず、PMSやサイトコントローラー（複数のOTAの在庫・料金を一元管理するシステム）との連携が実務の効率を左右します。連携が不十分だと、料金や在庫を手作業で複数システムに転記する必要が生じ、運用負担が増加します。

triplaが提供するtripla Link（サイトコントローラー：複数OTAの在庫・料金を一元管理するサービス、2024年提供開始）は、agoda、Expedia、Booking.com、じゃらんnet、楽天トラベル等の複数OTAと連携でき、台湾・東南アジア等の海外大手OTAとも接続してインバウンド旅行者からの予約獲得に対応します。tripla Bookと連携し、PMS連携もオプションで可能です。

なお、triplaはPMS（宿泊管理システム）自体は提供していません。PMS連携を前提とする場合は、自社が利用中のPMSとの接続可否を個別に確認してください。

AI活用の有無と運用のしやすさの見極め方

AI（人工知能）を活用した予測・自動化は、運用負担の軽減につながる一方、実際の運用のしやすさは製品によって異なります。管理画面の操作性、担当者の学習コスト、サポート体制まで含めて見極めることが重要です。

収益管理の周辺領域では、triplaのサービスにもAIを用いた機能があります。たとえばtripla Bookは満室時にAIが前後の空き日程をレコメンドし予約の取りこぼしを防止します。またtripla Bot（AIチャットボット：公式サイト上で顧客の問い合わせにAIが24時間自動回答するサービス、2017年提供開始）は、機械学習が可能な自社開発のAIエンジンを用い、8言語（日本語・英語・韓国語・繁体字中国語・簡体字中国語・タイ語・インドネシア語・アラビア語）で問い合わせに対応します。

施設との相性と費用対効果で決まるレベニューマネジメントシステム選び

レベニューマネジメントシステムの選び方は、最終的に施設との相性と費用対効果で決まります。ここでの相性とは、業態・客室規模・運用体制に対して機能が過不足なく合致しているかを指します。高機能であっても運用しきれなければ効果は限定的です。

自社の業態・規模・体制に見合った製品を選ぶことが、費用対効果を最大化する前提になります。

ホテルの業態や客室規模に合うレベニューマネジメントシステムを選択

業態（シティホテル・ビジネスホテル・リゾート・旅館など）や客室規模によって、求められる機能の重みは異なります。規模別の一般的な考え方を整理します。

triplaのサービスは、ダイワロイネットホテルズ、ルートインホテルズ等のビジネス・観光ホテルから、ニューオータニ、京王プラザホテル等のシティホテル、オリエンタルホテルズ＆リゾーツ等のリゾート、野口観光や松島 一の坊等の旅館まで、幅広い業態に導入されています（いずれも国内導入先）。

専用型とPMS一体型の違いを比較

レベニューマネジメントシステムには、収益管理に特化した専用型と、PMSに機能が統合された一体型があります。それぞれの特徴を理解し、自社の既存システムとの整合性から判断します。

初期費用と月額費用に対する効果を試算

費用対効果を試算する際は、費用だけでなく、RevPARやADRの改善見込み、OTA手数料の削減額など、収益面の効果を並べて比較します。効果の試算には、現状の実績データが必要です。

直予約比率の向上によるOTA手数料の削減は、費用対効果を押し上げる要素の一つです。tripla Bookの導入事例では、SARASA HOTELが年間OTA手数料を約360万円削減、京王プレリアホテルが直予約比率を6%から13%へ改善した実績があります（いずれもtripla導入施設の事例）。

サポート体制と導入後の定着支援を確認

導入後に機能を使いこなせるかは、サポート体制と定着支援の質に左右されます。初期設定の代行、運用相談、機能アップデートの提供頻度などを確認します。

triplaは約200名の従業員の約4割がエンジニアで、月間20〜30機能を追加費用不要の標準機能としてリリースしています。自社月次平均の継続率は99%です。tripla Botでは、triplaのAI専門スタッフが初期FAQの作成・更新・外国語翻訳を代行し、運用負担を最小化します。

レベニューマネジメントシステムの選び方は比較手順を押さえると失敗しにくい

レベニューマネジメントシステムの選び方は、比較手順を体系立てて進めることで失敗しにくくなります。ここでの比較手順とは、事前準備・同一条件での比較・実務検証・導入後の効果測定までを含む一連のプロセスを指します。

同じ条件で複数製品を比較し、導入後の検証方法まで決めてから契約することが、選定失敗を防ぐ鍵です。

比較前に必要なデータと運用体制を構築

比較を始める前に、判断材料となるデータと、導入後の運用担当を明確にしておきます。準備が不十分だと、製品の効果を正しく評価できません。

比較前に整えておきたい主な項目

• 過去の予約実績（OCC、ADR、RevPAR、リードタイムなど）
• 現在利用中のPMS・サイトコントローラー・予約エンジンの構成
• 料金設定・料金改定の現行フローと担当者
• 導入で達成したい目標指標（KPI）

候補製品を同じ条件で比較

候補となる製品は、同一の評価軸で横並びに比較します。機能・連携範囲・費用・サポートを項目化し、施設ごとの重み付けを加えて評価すると、判断がぶれにくくなります。

比較時に用意したい評価軸の例

• 需要予測・料金最適化の対応範囲
• 分析ダッシュボードで確認できる指標
• PMS・サイトコントローラー・OTAとの連携可否
• 初期費用・月額費用と想定効果
• サポート・定着支援の内容

無料相談やデモで実務との相性を確認

カタログ上の機能だけでは、実務との相性は判断しきれません。無料相談やデモを通じて、実際の管理画面の操作性や、自社の運用フローに沿った使い方が可能かを確認します。triplaのサービスについては、公式サイトの無料相談窓口から相談・デモの依頼が可能です。

導入後の検証方法まで事前に決めておく

契約前に、導入効果をどの指標でいつ検証するかを決めておくことで、導入後の改善サイクルを回しやすくなります。RevPAR・ADR・OCC・自社予約比率・OTA手数料額などを検証指標に設定し、導入前後で比較する方法が一般的です。これらの指標の継続的な可視化には、tripla Analyticsのようなデータ分析ダッシュボードが活用できます。

よくある質問

まとめ

レベニューマネジメントシステムの選び方は、導入目的の明確化から始まり、需要予測・料金最適化・分析・連携といった必要機能の見極め、業態・規模・体制との相性と費用対効果、そして同一条件での比較手順という順序で進めることが失敗を防ぐポイントです。高機能かどうかではなく、自社課題に直結する機能が備わり、運用しきれるかを基準に判断してください。

収益管理の土台となる直予約の獲得・OTA一元管理・データ可視化の領域では、tripla Book・tripla Link・tripla Analyticsといったtriplaのサービスが活用できます。

各サービスの詳細や自社施設での活用については、tripla公式サイトのお問い合わせ窓口（無料相談）からご確認いただけます。